新型コロナウイルスをめぐる奇想天外な陰謀論：ビル・ゲイツ、空腹時の塩素、そしてアンブレラ社

新型コロナウイルスについて、これまでにどのような虚偽の説が生まれたのかをご紹介します。

批判的思考を危機の中で保てない人は少なくなく、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行はそれをまたしても裏付けました。エボラウイルスをめぐる陰謀論が、アフリカの病院での暴動を引き起こし、医師が暴力によって死亡する事態にまで至ったことは、以前にも報じました。今では、善意の市民のグループが武漢発のウイルスについて偏った作り話を広めています。ここでは、そうした虚偽の説を集めてご紹介します。中にはウイルスそのものより危険なものもあります。

コロナウイルスは瞑想で治る

フレシチャーチク通りを歩けば、新宗教運動「法輪功」の人たちに出くわしたことがあるでしょう。彼らはそこで体操をし、中国にいる仲間への迫害に抗議しています。その教えは気功の体操に基づいており、西側の有名人も盛んに実践しています。それはグウィネス・パルトローに煽られてのことです。

中国では同組織が禁止されており、法輪功のコロナウイルスに関する情報キャンペーンは、この禁止への報復のように見えるほどです。判断してみてください。セクトの信者たちは、コロナウイルスの症状を…瞑想で治療するよう勧めています。

法輪功の国際サイトは、気功の実践によって白血病や腎不全から回復した人がいるといった「ニュース」を定期的に掲載しています。ところが先日、その執筆者たちは時事的な話題に移り、「法輪大法は善をもたらす」というマントラを唱えたことでコロナウイルスの症状から回復したという事例を報じました。このマントラで奇跡的に治ったとされる80歳の男性は、結局病院には行かなかったため、彼の不調とコロナウイルスとの関係は、控えめに言っても疑わしいものです。

コロナウイルスはアメリカの生物兵器である

「コウモリのスープ」の話には触れず、ロシア自由民主党（LDPR）のウラジーミル・ジリノフスキー党首は、いきなり切り札を切りました。コロナウイルスは米中貿易戦争におけるアメリカの挑発だという説です。

「ここにはアメリカの製薬会社が絡んでいるに違いない。彼らはそれで金を稼いでいる。主な狙いは中国経済を叩き、その経済力を損なうことだ」と彼は述べた。

米国務省は、ロシアのトロールによるこうした偽情報に憤慨し、世界的な感染症対策から国民の注意をそらさないよう呼びかけました。一方、ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は、ロシアをフェイクニュースの発信者と非難するのはアメリカ側自身が偽情報を広めているからだと切り返しました。

陰謀論の作者たちは、このやりとりには加わりませんでした。実際に何があったのかを、彼ら自身がすでに知っているからです。

コロナウイルスはビル・ゲイツが作った

このフェイクは4chanなどのプラットフォーム、匿名のTelegramチャンネル、そしてTikTokで拡散されました。TikTokは、若者の注意をそらし、新型コロナウイルスのニュースから遠ざけながら、いいね欲しさに当人たちに病気についての作り話を広めさせています。

厄介なうわさによると、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団がCOVID-19の開発を支援し、それが2015年にピアブライト研究所が登録した特許の基礎になったとされています。

実際には、その特許は鳥のコロナウイルス（この大きなウイルスファミリーの一形態にすぎない）に関するものでした。ビル・ゲイツはこの研究所の出資者の一人にすぎませんが、ワクチン反対派やQAnonのような陰謀論者にとっては、彼は一瞬にしてCOVID-19を世に放った黒幕に変わってしまいました。

中国は何百万もの遺体を密かに焼却している

最新のデータによると、中国では新型コロナウイルスによる死者は約2,900人です。しかし、パラノイアを煽る人たちは、実際の死者数は数百万人に上ると主張しています。あるいは、少なくとも今後そうなるだろうと。スリランカでは、中国の医師が武漢の全滅を予測したという偽のニュースが大量に転載されています（人口は1,100万人）。

昨年、コロナウイルスのパンデミックを想定したコンピューターシミュレーションが行われ、そのプログラムは、この病気が1年半の間に6,500万人の命を奪うという結論に達しました。ただし科学者たちは、シミュレーションは予測とは違うと指摘しています。さらに、その入力データはCOVID-19の実際の特性とは異なっていました。

それでも英国のタブロイド紙は、何百万人もの死者という恐怖を取り上げ、それを裏付けるものさえ見つけました。気象サイトのスクリーンショットでは、武漢で二酸化硫黄の濃度が高いことが示されており、これは地域での火葬場の活発な稼働の結果だとされています。しかし科学者たちは、硫黄はさまざまな燃料の副産物であり、このレベルのSO₂は一般ごみの焼却や有機物の腐敗によっても生じうると反論しています。

塩水と塩素でコロナウイルスは死滅する

新型コロナウイルスから身を守るには塩水でうがいをすれば十分だという与太話は、中国のSNS微博で広まり、TwitterやFacebookにも広がりました。苦労の絶えないWHOは、この主張を（ほかにも数十の説と並んで）否定しなければなりませんでした（WHOはMythBustersのページで、ニンニクやゴマ油も感染症の万能薬ではないと根気強く説明しています）。

しかし、塩水でのうがいは、少なくとも家庭療法好きの人に害を与えることはありません。一方、アメリカの一部のトロールブロガーは、はるかに危険な迷信を広めています。コロナウイルスは、実質的に工業用漂白剤である物質MMS（Miracle Mineral Supplement）で治るというものです。しかもそれを、食品サプリメントとして経口で摂取すべきだというのです。

極右の掲示板の常連たちは、MMSがHIVやマラリアからインフルエンザや自閉症まであらゆるものを治すと以前から主張してきました。アメリカの食品医薬品局（FDA）は市民に漂白剤を飲まないよう呼びかけていますが、米国で死亡例が出た後でさえ、QAnonの陰謀論者たちはその有用性を主張し続けています。

一部のブロガーは、消毒剤Lysolのパッケージに人間のコロナウイルスを殺すと書かれているのを読み、製薬会社は迫りくる感染拡大を知りながら黙っていたのか、と首をかしげました。実際には、人間のコロナウイルスは1960年代から知られているので、熊手や松明を手に化学工場に押しかけるのは軽率です（飲用に適さない液体を飲むのも同様です）。

コロナウイルスは人口を人為的に管理するために5Gで広がっている

陰謀論は奇妙であるほど、ソーシャルメディアで広まりやすいようです。世界のエリートが5Gネットワークを通じてコロナウイルスを伝播させているという説は、数千回もリポストされました。「デジタル化されたリボ核酸は60Hzの波によって活性化される」という言葉を、吹き出さずに口にするのは難しいほどです。

しかし、5G基地局は遠隔殺人の道具だと信じている人が世界に実際にいるのは確かです。この陰謀論の作者たちは、その電波を「スマートダスト」と呼び、豪華客船ダイヤモンド・プリンセス号に5Gが設置されたのは偶然ではないと主張しています。さらに、ローマ数字のV（5）は、virus（ウイルス）の頭文字だとも言っています。ほかにどんな証拠が必要でしょうか。

黒人はコロナウイルスに対する免疫を持っている

伝染病が流行するときには、その起源や広がりについての人種差別的な説が必ず二、三現れるもので、新型コロナウイルス感染症もその例外ではありません。最初タブロイド紙は、新しいウイルスに感染するのは中国人だけだと主張し、その後はコウモリを食べる映像を掘り起こし、ついにはウイルスがまだ到達していない場所、つまりアフリカにまで手を伸ばしました。

ある虚偽の説によると、黒人の皮膚には追加の層（！）があり、コロナウイルスがそれを通過できないといいます。これは、中国で学ぶカメルーン出身の唯一の感染者が速やかに回復したことで裏付けられているとされています。ただし、彼がそれを感謝すべきなのは出自ではなく抗生物質です。

サハラ以南のアフリカの気候や「特別な血液」がウイルスの拡散を阻むという証拠は見つかっていません。しかし、医療体制が脆弱で、中国との航空便が開かれている中、アフリカでの感染者がわずか3人だけだったことは、確かに医療関係者を当惑させています。

武漢には本物のアンブレラ社が存在する

人気ゲーム『バイオハザード』シリーズと、ミラ・ジョヴォヴィッチ主演の同名映画のストーリーは作り話だと思いましたか？目を覚ましてください！武漢のバイオ研究所の看板を見てください。ゾンビウイルスで世界を感染させた悪の企業アンブレラ社のロゴとほぼ同じです。

新型コロナウイルスとビール「Corona」の関係についての冗談で満足できないなら、覚悟してください。ツイッターでは、coronaはゲーム内でウイルスの犠牲となった架空の都市Raccoon（ラクーンシティ）をわずかに並べ替えたアナグラムだと主張されています。傘のロゴによく似た画像は、すぐにミームから陰謀論へと移っていきました。

邪悪な科学者たちは、致死的な兵器を解き放っただけでなく、罪のない人々をからかうことにも決めたというのでしょうか？実際には、写真の研究所は武漢ではなく上海にあります。両都市の距離は800kmです。さらに、シャンハイ・ルイラン・バオフー・サン・バイオテック・リミテッドという会社はDNA検査を専門としています。ただし、看板は確かに変えたほうがいいでしょう。

一方、ウイルスの感染例はすでに70か国で確認されており、正確な情報の伝達が極めて重要になっています。多くのインターネット企業やSNSは、すでにフェイクの波に対応しています。

例えば、Amazonは、偽の防護具や、コロナウイルスの「悪魔的」起源について偽専門家が急ごしらえした本を、プラットフォームから削除すると発表しました。Googleは感染症に関する真実の情報を集めるためにSOS Alertsの機能を使用し、TikTokは#coronavirusというハッシュタグで検索すると、WHOのサイトを訪れるよう勧めています。

マリーナ・モイニハン, TK Media