東地中海での新たな対立の段階に入ったギリシャとトルコの長年の敵対関係。新型コロナウイルスの影響で数百万人の観光客を失った両国は、今やほぼ最大の関心事を互いとの争いに向けている。争いは非常に激しく、ギリシャもトルコも東地中海で軍事演習の実施を発表し、両国の軍は全面的な戦闘態勢に置かれている。
欧州は紛争の鎮静化を試みているが、緊張は地域における軍艦の数と同様に高まる一方だ。ドイツ外相ハイコ・マースは「小さな火花一つが大惨事につながりかねない」と訴えざるを得ない状況だ。では、NATO加盟国である両国の対立の本質は何なのか。
長年敵対してきた両国の緊張状態が悪化したのは8月初めのことで、そのときトルコの地質調査船「オルチ・レイス」(Oruc Reis)が5隻の軍艦の護衛を受けて、東地中海の調査に出発した。ギリシャのカステロリゾ島付近の係争中の領海地域へ向かったのだ。
EUの支援を受けたギリシャは、トルコによるこの海域の調査を何度も警告してきたが、対応を迫られ、海上での小規模な衝突や空中での戦闘機による追跡に発展した。発砲には至らなかったものの、事態は極度に緊迫している。その原因はすべて炭化水素にある。

2019年初め、米企業エクソンモービル(ExxonMobil)は、キプロス沖の大陸棚にあるGlaucus-1井戸で、東地中海最大の天然ガス田を発見した。この鉱床の埋蔵量は約1200億立方メートルで、300億〜400億ドルと評価されている。2011年のアフロディーテ鉱床の発見に続き、この発見は地中海の大陸棚に大規模なガス鉱床が存在することのさらなる裏付けとなった。
小国キプロスにとって、これほどの天然資源は過剰であり、そのためキプロスはすぐに欧州との交渉に入った。その結果、新鉱床の開発はフランスのトタル(Total)とイタリアのエニ(Eni)が担うことになった。キプロスはまた、ギリシャ、イスラエルとの間で、欧州のガス需要の4%をまかなえるパイプライン建設に関する協定を結んだ。プロジェクトへの参加を期待していた自称「北キプロス・トルコ共和国」は蚊帳の外に置かれ、これがアンカラの怒りを決定的にし、領海の境界をめぐってアテネとの争いを再び始め、自国の主張を繰り返させることになった。
国連海洋法条約によれば、ギリシャのすべての島(数千あり、カステロリゾを含む)は独自の大陸棚を持ち、排他的な開発権を有する。カステロリゾはトルコ南岸からわずか数キロメートルの距離にあるが、アンカラは、大規模なガスと石油の埋蔵が見込まれる海域の調査について繰り返し警告を受け、さらには制裁まで科されてきた。
一方、トルコは地域協力から事実上排除され、国連が承認するリビア政府と海洋境界の画定に関する協定に調印した。これによりトルコは、東地中海の複数の地域と、欧州へのパイプライン敷設が計画されている海域に対する権利を得た。

エネルギー戦線での立場を保つため、トルコはリビア紛争に「割り込み」、リビア国民軍の最高司令官ハリファ・ハフタルに対抗するため部隊を投入した。ハフタルはロシア、フランス、またUAEとエジプトの支援を受けている。
これら全員が、当然ながらトルコのレジェップ・タイイプ・エルドアン大統領に対して今や強い不満を抱いている。エマニュエル・マクロンはリビア内戦へのトルコの介入を「犯罪的」と呼び、エジプトはその後ギリシャと共同海洋経済区の開発に関する協定に調印し、UAEはクレタ島に最新鋭戦闘機F-16 Block 60を派遣した。
ギリシャとトルコの間の緊張は海上だけでなく陸上にも現れている。2016年の欧州連合との取り決めに基づき約400万人のシリア難民がトルコ国内にいるが、トルコはこの移民を圧力の手段として利用している。2月には、トルコが一方的にギリシャへの国境を開き、難民を通過させ、その結果ギリシャは欧州入りを望む難民に対して実力行使を余儀なくされた。
さらに7月24日、イスタンブールのアヤソフィアが再びモスクとしてムスリムに門戸を再び開いた。ほぼ千年にわたり全キリスト教世界で最も有名な大聖堂の一つだったこの建物を再転用したことは、ギリシャにとって極めて痛烈な打撃となったが、トルコ国民の間では人気のある決定だった。エルドアンはここでも、地中海の資源に対する主張の場合と同様に、欧州に逆らって、しかし有権者とは歩調を合わせている。

トルコは、カタールからの150億ドルの最近の融資のおかげで、経済危機をなんとか回避している。しかし財政赤字は拡大しており、COVID-19の流行による観光業への打撃が、もともと明るくない状況をさらに悪化させた。
有権者の民族主義的感情を利用し、エルドアンは依然として国内で与党の公正発展党(AKP)の人気を取り戻そうとしているが、同党は支持率を落とし、国内の主要都市すべての支配権を失った。
9月3日、NATOのイェンス・ストルテンベルグ事務総長は、ギリシャとトルコの当局が「東地中海での事故や衝突のリスクを減らす」ことを目的に、同盟の他の加盟国の参加を得た協議を行うことで合意したと表明した。しかし、停戦についてはまだ語る段階にない。最近、両国の間には脅しと非難しか響いていない。
一方、演習は続いている。ギリシャはキプロス、フランス、イタリアの軍と、トルコは米国と行っている。米国は公式にはアンカラの海洋の主張を支持していないが、リビアでもトリポリを拠点とする国民合意政府を、ファーイズ・サッラージュ首相の下で支持している。
ヴァシリー・オバラズ、TK Media