「大離職」と「寝そべり」：米国と中国で数百万人の若者が、基本的な恩恵を求める終わりなき競争から降りる理由

2021年は先進国で自発的な離職が記録的に多かった年となった。

世界中で何百万人もの人々が、自分たちの働き方と生き方を見つめ直し、この二つをどうすれば最適に両立させられるかを考えている。

これにより「大離職」という新しい言葉が生まれた。米国では2021年に数百万人が仕事を辞め、もとの生活様式には戻らないと決めたことを示す言葉で、この動きは急速に広がった（後にこの言葉は中国、日本、ドイツにも広がった）。

ブルームバーグ・ビジネスウィークの記事「大量退職から無為まで、労働者は仕事を放棄している」の要点を紹介する。

「大離職」

大離職によって、米国の労働者は記録的な規模で職場を離れた。今年4月から9月の間に2400万人以上が辞め、その多くはそのまま求職活動をしていない。 

ドイツや日本など他の富裕国にも、同じ傾向の余波が見られる。

新型コロナウイルスのパンデミックは深刻な影響をもたらした。多くの国で、燃え尽き感の増加と精神的健康の悪化が世論調査に表れている。

しかし先進国への圧力は数十年にわたって強まってきた。 収入は横ばいのままで、むしろ下がることも多く、雇用の保証は不安定になり、住宅と教育の費用は急騰した。その結果、経済的に安定した生活を築ける若者は減っている。

大離職は40歳未満の人々の間で見られる現象だが、経済全体にも影響し、仕事についてより広い議論を呼び起こしている。 ミレニアル世代（1980年から1990年代末に生まれた世代）とZ世代（その後の世代）は、結婚、持ち家、子育てができるとしても、たいてい前の世代より遅れて実現する。

米国では、ミレニアル世代の経済的不安はCOVID-19よりずっと前から生じていた。 学生ローンの急増と大不況後の回復の遅さが重なり、この世代は米国史上初めて、前の世代より貧しくなる可能性が高いとされている。

パンデミックはこうした不安をさらに強めたようだ。 調査によると、Mind Share Partnersの調査では、2021年に仕事を辞めたミレニアル世代の3分の2が精神的健康を理由に挙げ、Z世代ではその割合はさらに高く81%だった。

パンデミックがもたらした人的・経済的な競争も、多くの若者に自らの優先順位を疑わせた。

中国での動き

中国の「寝そべり」運動は、ソーシャルメディアへの冗談めいた投稿から始まり、その名前もそこから来ているが、基本的な恩恵を求める消耗的な競争から降りることを目指している。 

中国の若者の反逆を示す機知に富んだ表現として始まったものが、習近平氏さえも認めるほどの運動になった。 

「私は二年間働いていないが、それの何が悪いのか」。百度貼吧（バイドゥ・ティエバ）に4月に投稿されたこのメッセージが、運動を拡散させるきっかけとなった。 「プレッシャーの大半は同年代との比較や年長世代の価値観から来ている。しかし私たちにそれに従う義務はない」。

これは体制への反逆となった反応である。テクノロジーなどの業界では、午前9時から午後9時まで週6日働く「996」と呼ばれる過酷な勤務時間が標準となっている。 家族、社会、さらには政府までもが、出世の階段を上り続けるよう重圧をかけている。

中国経済はこの10年で二倍に拡大したが、その成果を誰もが享受しているわけではない。多くの大都市では、生活費の上昇が賃金の伸びを上回っている。

その結果、一部の人々は「寝そべり」現象を、初期の発展段階で突然現れた日本型の長期停滞が迫っていることへの警告と見ている。 

「実際、この二つの言説（米国と中国――編注）がほぼ同時に生まれたのは偶然にすぎない」と、ドイツのマックス・プランク社会人類学研究所の所長、シャン・ビャオ（項飆）氏は語る。「しかし両者をつなぐことはできる。経済が、環境面でも心理面でも過熱し不安定になったという点だ」。

ジャック（32歳、技術職）は、雇用主からの報復を恐れて名前の一部しか明かさなかったが、5年前に通信会社に採用されたときには野心に満ちていた。 

しかし過酷な業務負荷は、彼が期待したような成功にはつながらず、やがて彼の熱意は冷めていった。 今も働いてはいるが、以前ほどではない。

「多くのインターネット業界は、爆発的な成長がない段階に達しています」とジャックは言う。 「でも、重労働はまだそこにあります。ストレスもまだそこにあります。そうやって希望を失っていくんです」。

10月には、Alibaba Group Holding Ltd.やTikTokを運営するByteDance Ltd.などの企業の数千人の従業員が、「Worker Lives Matter」と名付けられたオンラインキャンペーンに参加し、勤務の開始と終了の時刻を公開スプレッドシートに掲載した。 ByteDanceはその後、より短い週労働時間を求めている。

ミームやオンライン投稿では、若い中国人は自分たちの世代を「ネズミ捕り」や「塩漬けの魚」と呼んでいる（広東語では塩漬けの魚は死体の比喩だが、野心や意欲を失った人々を指すこともある）。

こうした態度が広まれば、人口減少を加速させる可能性がある。中国の出生率は2020年に過去最低まで落ち込み、すでに労働力人口が減少しているため、深刻な懸念を呼んでいる。

深圳北部の三河（サンハー）職業紹介所には、中国各地から最近やってきた数十人が集まり、求人情報を見ている。 かつて中国の出稼ぎ労働者は勤勉さで知られていたが、この男女は、携帯電話料金や家賃を払う必要があるときだけ日雇い仕事を選び、残りの時間はオンラインゲームやストリーミングテレビで過ごすという評判を得ている。 

長期の仕事や工場勤務を避け、負担の少ない事務職を選んだ彼らは、生き方を一つの簡単な標語にまとめている。「一日働いて、三日遊ぶ」。

日本では長年見られる現象

日本人にとって、中国や米国で語られている仕事と他の活動をどう両立させるかという議論は、なじみのあるものに感じられる。 

1990年代、国内メディアは、厳しい階層構造と一日15時間労働の日本の厳格なオフィス文化を拒み、その代わりに臨時の仕事で生計を立てる「自由人」の若者たちを、否定的に描いた。

若者たちは、停滞した経済と労働市場の規制緩和によって、このライフスタイルを強いられたのだと言う。その結果、有給の職は減り、仕事はより不安定になったのだと。

2010年までに、自由人たちはより大きな現象の一部として、より軽蔑的でないレッテルを得た。それが「悟り世代」（さとりせだい）で、物質的な欲望を放棄することによって到達する、日本の仏教における悟りの状態に由来する言葉だ。

悟り世代への認知の高まりは、経済成長の鈍化と雇用の不安定化を反映しているのかもしれない。数十年にわたり減少してきた国内の出生数は、2020年に再び過去最低水準まで落ち込んだ。

これは世界の在り方を見直そうとする試みなのだろうか。

若者の価値観の変化として描かれることは、しばしば長期的な傾向の表れにすぎない、とキングス・カレッジ・ロンドン政策研究所長のボビー・ダフィ氏は言う。同氏の著書『世代の神話』は、世代交代にまつわる固定観念に異議を唱えている。

Qualtricsのグレンジャー氏によれば、米国や欧州で大量に仕事を辞める人々は、構造的な心理変化の兆候だという。同氏は、人々は「何か意義のあることに取り組み、より高い目標を持つよう」促されていると言い、「私たちはそれを裏付ける多くの証拠を見てきた」と述べる。

中国では、この変化はさらに根本的なものかもしれない。共産党は、2035年までに中所得層の人口規模を倍増させる計画とともに、上昇志向が続くことを約束して「寝そべり」現象を弱めようとしている。 

しかし経済成長の鈍化により、党はこうした成果がどう行き渡るかにより注力せざるを得ない。コンサート関係の労働者の条件改善や、住宅と教育費の削減を目指す最近の政策は、より良い生活の質を支えることを狙いとしている。

労働の価値に対するこうした懸念が続けば、やがて経済の動きに影響を及ぼす可能性がある。

「寝そべりと大離職は難しい問いを投げかけるが、具体的な変化を求めるものではない。これは良い推進力だ」とマックス・プランク研究所のシャン氏は言う。「新たな成長のパラダイムを前進させるためのエネルギーになり得る」。