コンピューターが私たちの仕事を奪う方法（そして対策）

技術的失業は避けられないが、良いニュースもある。

技術の進歩は人々を失業させるだろう。それがいつ起きるのか、誰が影響を受けるのかを推測する意味はない（ジャーナリストは失業し、弁護士は安泰だ、などと言っても仕方がない）。TED講演「仕事の未来」が150万人に視聴された経済学者ダニエル・サスキンドは、ロボットが人間を押しのけた現実を今すぐ想像してみることを勧めている。出版社メトロポリタン・ブックスからは彼の新著「未来の仕事なき世界：自動化の挑戦とわれわれの対応」（A World Without Work: Technology, Automation, and How We Should Respond）が刊行された。その中から最も重要な部分を紹介する。

馬の運命。 1980年代初頭に書かれた一連の論文で、米国の経済学者でノーベル経済学賞受賞者のワシリー・レオンチェフは、論争を呼ぶ理論を提唱した。機械が馬を駆逐したように、ロボットも人間から仕事を奪うというものだ。批判者は、一つの機能だけを果たしていた馬と違い、人間は多面的だと反論した。だからこそ人間は代替不可能だと。しかし近年、レオンチェフの予測はますます現実味を帯びている。アメリカ人の30％は、自分が生きているうちにロボットが自分の仕事を奪うと信じている。21世紀には、すべての人に仕事が行き渡らないことは確実だと言える。

進歩は「中間層」を嫌う。 過去において、技術の進歩は熟練労働者にも未熟練労働者にも有利に働いてきた。例えば産業革命の時代には、工場用の機械は子どもでも扱えるほど単純に作られていた（これは比喩ではなく、当時は児童労働がまだ違法ではなかった）。こうして未熟練労働者が、手作業に慣れた熟練の職人を押しのけることができた。

コンピューター化の時期には逆に、技術水準とともに高学歴の従業員の需要が高まった。しかし、進歩は誰にも害を及ぼさないという一般的な見方があった。進歩によってあらゆる階層の所得が増えるというわけだ。ところが80年代以降、技術の発展と並行して、高給（例えば管理職）と低賃金（例えば清掃員や美容師）の間にあった職業層が消えつつある。「中間的な」事務員、販売員、秘書はますます減っている。

消えた昇降機係の教訓。 技術楽観主義者は、国勢調査によれば1951年以降、米国で消えた職業はエレベーターの運転手だけだと指摘するが、これは誤りだ。それは大半の職業が技術的失業から守られていることを意味しない。エレベーター運転手の仕事は、エレベーターを操作するという非常に単純な一つの課題だけで成り立っていた。一方、多くの職業は多数の課題を組み合わせている。医師は診断を下すだけでなく、弁護士も法廷で弁論するだけではない。

明らかになったように、技術の進歩は熟練か未熟練かによって労働者を選ぶわけではなく、特定の課題を選ぶのだ。例えば、人間の手に特有の単純な動きを自動化することは極めて難しい（いわゆるモラベックのパラドックス）。そのため、ロボットは今のところ美容師と競争していない。しかし、かつて職業の大きな部分を占めていた多くの複雑な課題（例えば法律文書の審査）はすでに自動化されており、他の課題もやがて順番が来るだろう。

「ギャップの知性」。 宗教指導者は、科学で説明できないものをすべて神の仕業とするとよく批判される。その結果、神は「ギャップの神」になってしまう。機械が人間を代替できないと信じる人々も、似た罠に陥っている。彼らにとって、ロボットが再現できない人間の知性こそが「ギャップの知性」になるのだ。

かつてロボット工学では、画像認識には人間の目に相当するものが、意思決定には人間の脳に似たものが必要だと考えられていた。しかし、ガルリ・カスパロフをチェスで破ったディープ・ブルーは、カスパロフのように考えたわけではなく、彼の創造性や個性を模倣したのでもない。1秒間に3億3000万手を計算したのだ。ディープマインド社が開発し、Atariのゲームでゲーマーを打ち負かすプログラムも、ゲーマーのように振る舞うのではなく、画面上のピクセルのパターンを分析して、獲得した得点の数と結びつけている。したがって、創造性、論理性、共感力が将来も一部の職業を守ってくれるという考えにしがみつくのは無意味だ。

キツネとハリネズミの軍団。 古代ギリシャの詩人アルキロコスは、謎めいた言葉を残した。「キツネは多くのことを知っているが、ハリネズミは一つの大切なことを知っている」。現代の技術は、この一匹のハリネズミにたとえられ、多機能の知性を持つ人間はキツネにたとえられる。プログラムAlphaGoは一つのことしかできない。囲碁だ。しかし、実際の対局から3000万手を分析して、どんな生きた名人よりも上手に打てるようになった。さらにその第2世代であるAlphaGo Zeroは、「人間的」な要素を完全に捨て去った。実際の対局ではなく、ルールだけを与えられて自分自身と対局することで学んだのだ。

人々は、強い人工知能（人間の特性を模倣するもの）が出現しない限り、技術的失業を恐れる必要はないと考えがちだ。しかしAlphaGo Zeroの例は、弱い人工知能、つまり狭い用途に特化した人工知能が、特定の課題で人間を完全に上回りうることを示している。要するに、われわれが恐れるべきは、一匹の賢いキツネ（強い人工知能）ではなく、有能なハリネズミの軍団なのだ。

タンタロスの苦しみ。 あるいは、別のギリシャ人、神話のタンタロスを思い出してみよう。神々の罰を受けた彼は、腰まで湖に浸かり、実のなる木々に囲まれていた。タンタロスが喉の渇きを癒そうとかがむと水は引き、リンゴをもぎ取ろうとすると枝は逃げていく。タンタロスの苦しみは、ますます多くの現実の人々が味わうことになるだろう。有能で働く意欲もあるのに、手の届かない仕事を見つけられないのだ。そのようなことは、すでに労働適齢期の多くのアメリカ人に起きており、その6人に1人が失業している。

その原因は、いわゆる摩擦的技術失業と呼ばれるものだ。経済に新しい仕事は生まれているように見えても、人々はそれに就くことができない。原因としては、スキルのミスマッチ（高齢の秘書がITエンジニアに転向するのは難しい）、アイデンティティのミスマッチ（工学系大学の卒業生はマクドナルドで働きたくないかもしれない）、地理的なミスマッチ（失業したタクシー運転手は、そこに大量の注文があるとしても、シリコンバレーには引っ越さない）などがある。

「ピンクカラー」へのスティグマ。 これは本当の技術的失業ではないと反論する人もいるだろう。その気があれば、人は引っ越したり（再教育を受けたり、プライドを捨てたり）して、新しい仕事を得られるはずだからだ。しかし実際には、競争から脱落し、仕事探しをやめてしまう人が多い。アメリカの男性は、教師、看護助手、ソーシャルワーカー、あるいは歴史的に女性が主に働いてきた分野の従業員として働くくらいなら、仕事をしない方を選ぶことが多い。

技術的に、比較的威信が高く需要のある仕事として残るのは富裕層へのサービス業である。パーソナルトレーナー、高級チーズ職人、子どものパーティーのコンサルタントなどは、ロンドン、ニューヨーク、その他の大都市の奇妙な労働エコシステムに十分に組み込まれうる。しかし、このような職業が増えることで、人々は経済的な基準だけでなく、社会的地位によっても分断される。社会は今や、サービスを受ける人々と、サービスを提供する人々に分かれつつある。

すべての人のためのパイではない。 技術楽観主義者は、進歩が労働人口に有利に働くことを示す三つの兆候を挙げる。第一は「生産性効果」。新しい技術が人間の仕事の質を高めるというものだ。例えばタクシー運転手は、ナビゲーションシステムを開発した技術者に感謝すべきだという。しかし、無人タクシーが街に現れたときも、彼らは同じように感謝するだろうか？ 第二の、労働者に「無害」な進歩という主張は「パイ効果」と呼ばれる。進歩とともに経済も成長し、賃金も上がるというものだ。しかし、これは英国の農業部門の例によって否定される。過去150年で生産量は5倍に増えたが、そこで働く人の数は320万人から38万人に減少した。

第三の兆候は「変化するパイ効果」で、技術の発展とともに経済に全く新しい分野が生まれるというものだ。近年では、例えばSEOの分野がそれにあたる。しかし新しい産業は、往々にして雇用する人数がわずかだ。例えば2012年にフェイスブックがインスタグラムを買収した時、同社の従業員はわずか13人だった。21世紀に生まれた新しい労働分野が提供する仕事は、米国の労働適齢人口のわずか0.5％にすぎない。

木彫り職人の侵攻。 技術的失業を信じない人々からは、こんな議論を聞くことがある。どんな経済にも、生身の人間が求められる職業は残るだろう、と。確かに、多くの愛好家は、コーヒーマシンで淹れたものよりも、バリスタが淹れたコーヒーを好む。そして、ほとんどの日用品がベルトコンベアで作られる中、手作りの家具は依然として地位の象徴である。

しかし、何百万人もの木彫り職人が必要とされる経済や、失業した農家が一斉に高級カフェのカウンターに立つような経済は想像しがたい。雇用を守るための賃金引き下げも、ここでは役に立たない。レオンチェフが書いたように、それは「オート麦の配給を減らして馬が機械に取って代わられるのを遅らせたように、人間がロボットに取って代わられるのを遅らせるだけ」なのだ。

第二の教育では救われない。 よくある考えは、良い教育があれば、卒業生にこれからも仕事を保証できるというものだ。しかし問題は、大学が実際には基本原則を無視していることだ。ロボットが人間より上手にできることを学生に教えてはならない、という原則である。それは、数学をどう教え、どう試験するかによく表れている（ダニエル・サスキンドはオックスフォードで学生に数学と経済学を教えている――編注）。

教室で解く多くの問題は、PhotoMathやSocraticのようなアプリに撮影してアップロードするだけで答えが得られる。そして教育がそのような問題を基盤にしていること自体が悪い兆候である。米国の高給求人の半分はプログラミングのスキルを求めているが、その一方でプログラミングは退屈な学校の科目のままであり、教える教師の多くは関連する実務経験を持っていない。

スタンフォードでも保証はない。 教育が人間をテクノロジーと競争できるようにするためには、どれだけの期間学ぶかではなく、どのように、いつ学ぶかという原則を変えなければならない。コンピューターサイエンスの教授セバスチャン・スランが、まずスタンフォード大学の200人の学生に、次にインターネット上で16万人の希望者に講義を行ったとき、最優秀の「スタンフォード生」でさえ総合順位はわずか413位だった。「ああ、なんてことだ」とスランは振り返った。「スタンフォードの才能ある卒業生一人につき、412人のさらに才能ある学生がいるのだ」。

おそらく、オンライン教育そのものが効果的だからかもしれない。いわゆる「大規模公開オンライン講座（MOOC）」は、数千人が登録しても修了するのはごくわずかなことが多い。それでも、そこに修了生がいるという事実は、従来の大学制度の不完全さを物語っている。さらに、人々は「永遠の学生」という有害なステレオタイプを克服すべき時が来ている。空いた時間にインターネットで講座を受講する人は、将来、自分は十分に学んだと考えるエリート大学の卒業生よりも、むしろ楽に道を切り開けるだろう。

ビッグ・ブラザーの代わりに「大きな国家」。 上で示したように、経済を拡大するだけでは失業問題は解決しない。労働市場に代わる新たな仕組みが必要になる。それを「大きな国家（Big State）」と呼ぼう。パイの拡大を監視する代わりに、それは全員が一切れずつ受け取れるよう見守らなければならない。こうした監督者の主な役割は、伝統的な資本を所有する人々に効果的な課税を行い、人的資本の活用先を失った人々、つまり専門家として不要になった人々に、その資本を再分配することだ。

課税すべきはロボットだという意見もある。まさに人間から仕事を奪った存在だからだ。この考えを最初に表明したのはビル・ゲイツだ。しかし、より透明で合理的な一歩は相続税を整備することだろう。現在、私たちは実質的に相続された人的資本に課税している。つまり、生まれつきの才能の間接的な結果として得られる労働者の給与に対して、割合を課しているのだ。仕事が減る世界では、相続された伝統的資本により大きな税を課すべきである。

基本的だが無条件ではない所得。 世界では、無条件のベーシック・インカム（人々が「ただで」受け取る給付）の支持者が増えている。しかし技術的失業の世界では、条件付きのベーシック・インカムを導入する方が賢明だろう。そうした給付には、受給者に一定の義務が課せられる。現行の社会給付は、実際には受給者に職探しを義務づけているが、仕事のない世界ではそのような仕組みは無意味になる。

労働市場を支えるのではなく、ベーシック・インカムは地域社会を支えるべきであり、経済的貢献の代わりに、受給者は社会的貢献を行うことになる。例えばボランティア活動、知的労働、創作活動などだ。仕事のない世界は、膨大な伝統的資本を持つ人々と、一切の資本を持たない人々との間で、恐ろしいほど二極化するだろう。だからこそ、人々を結びつける仕事は、高貴であるだけでなく、生命にとって不可欠なものになるだろう。

溺れる医師を救え。 国家が失業者の必要を満たすなら、なぜこの「社会的労働」に参加しなければならないのか、と問う人もいるだろう。それは、悲劇的な結末をもたらすのが「無給」の失業だけではないからだ。1930年代のドイツでは、それがヒトラーの台頭の原因の一つとなった。しかし「有給」の失業も、人間の衰退や自己の喪失をもたらしうる。1920年代、オーストリアの社会心理学者マリー・ヤホダは、給付金を受け取る失業者たちが、マリエンタール村で新しい生活条件にどう適応するかを調べた。その結果、彼らは無気力になり、互いに攻撃的な態度をとるようになっただけでなく、自由な時間が増えたにもかかわらず、図書館から借りる本の数も減っていた。

母親と一緒に海水浴に来た成人した息子の小話がある。息子が溺れ始めると、母親は「息子を助けて、彼は医者なんです！」と叫ぶ。この冗談は、彼女が周囲に社会的に有益な働き手を救うよう頼んでいるだけでなく、危険な瞬間でさえ息子の人格が職業と切り離せないものであることにもある。仕事を失うことは、人々にアイデンティティの喪失という危険をもたらす。だから国家が市民に仕事を提供できなくなったとき、人生に意味を与えるような余暇を提供しなければならないのだ。

マリーナ・モイニハン、TK Media